調査研究報告書

　会員ページで以下の調査報告書を公表しております。ここでご紹介している資料の他に、毎年開催されているCISPR国際会議の動向報告書も会員ページで公開しております。

　資料には、アクセス制限を掛けさせていただいております。資料閲覧ご希望の方は、電波環境協議会にご加入お願いいたします。

ローカルワイヤードポート（LED照明器具）の電流プローブによる伝導妨害波測定について　(2023年度)（2024.05.14）

　CISPR15において、2022年7月にローカルワイヤードポートに対する電流プローブ測定法（CP法）の改正提案があった。（CIS/F/823/DC）

　この改訂提案に対し、測定が煩雑となることや、通常使用される状態と異なった妨害波発生条件となる可能性があり、電流プローブ測定法の改正が必要かを判断するため、今回調査測定を行った。

　結果、PWM出力のLED電源において、電流プローブに通線された電線の並びとプローブのギャップの角度によってばらつきが発生する、ループアンテナによる放射妨害波測定に際して、配線に対し面方向になるようアンテナを設置した場合、片線配線時は磁界を観測することができ、2本束ねた平行配線においては、磁界がキャンセルされることが確認できた。これらは、伝導妨害波（CP法）の傾向と一致するため、電流プローブを用いた妨害波測定法は、ある程度の妥当性を検証できたと考える。

金属板スリット開口と近接イミュニティへの影響に関する調査研究　(2023年度)（2024.05.14）

　2022 年度テーマ「近接電磁界イミュニティ試験の適⽤除外規定に関する調査研究 その2」で課題となった、イミュニティ試験の除外規定（IEC:61000-4-39、8.6.2 節）について規定の最⼤周波数6GHz に対して5mm までの開⼝については⼗分な遮蔽が確認されが、どのくらいまでの開⼝であれば遮蔽として⼗分に機能するかについて、調査を実施した。

　結果、TEM ホーンアンテナの6.0 GHzにおいては、スリットの長さが短くなると順次、電界強度は小さくなる。スリット長さ24 mmでは、干渉によって電界強度はハンプを打ち、スリット長さ18 mm以下は、電界強度のハンプはあるが小さい結果となった。スリットの長さが12 mm以下の金属板での測定においては、電界強度が減衰している結果となった。

エミッション測定でのループアンテナの設置高可変の検討と課題（2022年度）（2023.05.30）

　30MHz 以下の妨害波エミッション測定においてループアンテナの設置高を4ｍまでの範囲で昇降させて受信強度を取得し、規定されている固定高で得られる受信強度と比較してエミッションの過小評価が発生し得るかの調査測定を行った。

　結果、ループアンテナの設置高を可変する事で、規定されている、アンテナを固定した場合の測定値より、大きな強度を得ることが確認され、放射される妨害波の過小評価を抑制するには、アンテナの設置高を可変して測定する事が有効であることが分かった。

近接電磁界イミュニティ試験の適用除外規定（IEC 61000-4-39、8.6.2 節）に関する調査研究（その2）」　(2022年度)（2023.05.30）

　2021年度は2.0 GHz、3.5 GHzを試験周波数として、2種類のTEMホーンアンテナを用いた調査を行った結果、スリットのある金属板やパンチングメタルも、均一な金属板相当の効果のあることがわかった。2022年度は、周波数を拡大し、スリットやパンチングメタルの開口寸法の関係性について検証した。

　結果、周波数6.0 GHz以下においては、開口径が5mmΦ以下のパンチングメタルであれば均一金属板と同等の減衰特性があることが分かった。他方、長さ25mmのスリット状の開口をもった金属板においては、金属板が無い場合よりも電界強度が高くなることを確認した。このため、スリット状の開口については、簡単には除外条件とはならないことが分かった。

ループアンテナによるエミッション測定の課題と影響低減方法の検討（2021年度）（2022.06.09）

　CISPR規格では、30MHz以下の妨害波測定ではループアンテナを用いた磁界測定が規定されている。シールデットループアンテナを使用した磁界測定においても、シールドがエレメントとして作用し、電界を受信することがある。この電界受信は磁界測定での再現性低下の要因となる。そこで、電界受信による再現性への影響について調査を実施し、下記が判明した。

１）ループアンテナが電界を受信している。

２）ループ径が小さくなると、受信電界の周波数帯域が高くなる。ループ面積が同じであれば、ループの形状による受信特性の差異は小さい。

３）電界受信による測定の再現性低下は、実際の放射磁界強度測定においても発生する。

近接電磁界イミュニティ試験の適用除外規定（IEC 61000-4-39,8.6.2節）に関する調査研究（2021年度）（2022.06.09）

　IEC 61000-4-39の8.6.2節に試験免除項目が5項目記載されている。5項目中、物理的な制約によりRF送信機が近接できない項目及び、サービスや保守作業時のみが対象となる項目以外の3項目について、調査・検討を実施し、下記等が判明した。

１）使用したTEMホーンアンテナの距離特性が、測定条件によっては、医療機器の評価に使用する半波長ダイポールアンテナの電界強度の距離特性と近似する。

２）アンテナと測定点の間に種類の違う金属板（スリットの有無等）を入れると、電界強度の減少は見られたが、金属板の種類による差異は小さい。

近接電磁界イミュニティ試験に関する調査研究（アンテナ種別による依存性）(2020年度)（2021.05.14）

今回の調査研究の結果、以下のことがわかった。

1）TEMホーンおよびDRGAの電界測定面の均一エリアおよびVSWRの測定評価から、アンテナ種類により、開口面近傍での均一性およびVSWRが異なる。

2）メディアコンバータのような均一エリア内に設置できる小さなEUTの場合、各アンテナのVSWRへの影響は少ない。

3）アンテナの特性としては、電界均一エリアの広さの違い以外に、アンテナとEUTおよび金属板を対向させた状態において2種のTEMホーンアンテナのVSWRに違いが生じることがわかった。

4）2019年度の実験において受信ロスが発生したアンテナは、他のアンテナに比べて-4dB以上となる電界均一エリアが占める面積が最も広い。このため、EUTに接続するLANケーブルや給電線などへの照射も誤動作の要因となる可能性がある。

医用テレメータに影響を与える病院内電気設備の放射妨害電波測定方法に関する調査・研究報告 ―LED照明機器による検討―（2019年度）（2020.6.1）

　2018年度　医療機関における電波利用推進委員会の技術検討作業部会から提案された医用テレメータに干渉を発生させないための限度目安値は、現在考えられる測定環境では暗雑音レベルで測定マージン6 dBを確保することが困難であることが判明した。

　また、0.5 m法では器具周辺には電界強度の分布があることがわかった。そのため、効率的に測定するためにはターンテーブルを回転させる必要があるが、長尺器具などの場合アンテナと接触するなどの問題があることが判明した。

IEC 61000-4-39 に規定されているアンテナの違いによる近接電磁界イミュニティの影響の検証（2019年度）（2020.6.1）

　今回の調査研究の結果、現状のIEC 61000-4-39に以下の課題があることがわかった。

　1)アンテナの差異によりEUT動作に差が生じる。

　2)アンテナとEUT端面までの距離が10cmで規定されているが、アンテナの構造によっては、アンテナカバーにより開口面の位置が不明な場合がある。

など

CISPR 32 1 GHz超放射エミッション代替測定法として提案中のAPD測定許容値算出根拠データ充実のための調査研究（2018年度）（2019.5.23）

　2018年度は、APD許容値の決定の基になったGSMについて、提案の許容値の基データの充実を図るため端末のサンプル数を増やして評価した。その結果、その結果、平成28年度に定めたAPD許容値10^-4＠70dBµV/mが適切であることがわかった。

　CISPR 32 Ed.3.0の改版項目案に、ADP測定を追加することが決定され、2019年10月開催の上海会議で改版項目のDCが作成される予定。

調査研究報告書	ファイル容量 3.71MB

「照明器具におけるEMCの相加性の検討試験」の調査報告（2018年度）（2019.5.23）

　照明器具（ランプを含む）において、器具の灯数における放射妨害波レベルの相加性が確認できた。しかし、その増え方は器具配置条件や周波数によって大きく異なり、一律的に相加性を決めることは非常に難しいことが判った。

調査研究報告書	ファイル容量 2.43MB

サージ発生器の適用規格（IEC 61000-4-5 Ed.2とEd.3）、及び　PoE機能付き通信ポートのサージイミュニティ試験への同発生器の規格版数の影響に関する調査研究（2018年度）（2019.5.23）

　2kVの校正波形にて、CIAJで試作した2種のCDNはともに、IEC 61000-4-5 Ed.3波形規格にミートすることを確認した。AEに印加されるサージ波形及びEUTからAEへ流入するサージ電流においては、Ed.2とEd3.の差分は見受けられず、また各信号線対の電流の総和が、ほぼ零になることを確認した。

　ただし、Ed.2とEd.3で挙動の違う現象も発生した。

　この結果は、CISPR SC-I MT8釜山会議にて報告し、IEC SC77B MT12に報告することが決定した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.92MB

続 CISPR 32 における放電ノイズ等の APD 測定に関する調査研究（案）(2017年度)（2018.5.18）

　平成28年度は、LTE, WCDMA, GSM の3種類の無線サービスについて調査した。平成29年度は、DAB, DECT, BluetoothおよびGPSについても調査研究を実施した。その結果、平成28年度に定めたAPD許容値10^-4＠70dBμV/mが適切であることがわかった。

　本実験の結果は、2018年2月 ミラノで開催のCISPR SCI-MT7会議で報告した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.01MB

PoE 給電機能を持った通信ポートにおけるサージイミュニティ試験用CDN の調査研究(2017年度)（2018.5.18）

　平成28年度の調査で、通信ポートにおけるサージイミュニティ試験の一般性能判定基準をBにした場合のインパクトについて調査した結果、試験に使用するCDNの種類によってPoE給電/受電の自然復旧を妨げていることが判明した。

　今年度は、CIAJにて試作したCDNを用いて、通信ポートに対する同試験を行う上で注意すべき点を洗い出した。

　この結果は、CISPR/I委員会へ報告し、CISPR/Iのメンバーから、IEC 61000-4-5規格を所管するTC77/SC77Bへ提案することとなった。

調査研究報告書	ファイル容量 2.92MB

CISPR 32 における放電ノイズ等の APD 測定に関する調査研究(2016年度)（2017.05.29）

　Wi-Fi 通信に加え、GSM(GPRS), WCDMA, LTEなどの無線方式におけるAPD測定法での妨害波の許容値は、デューティで10^-4 ＠ 70dBuV/mが妥当なことがわかった。

　2017 年 4 月開催の CISPR SC-I WG2 フェニックス会議で報告した。

調査研究報告書	ファイル容量 3.38MB

医用テレメータが使用する周波数範囲でのLED照明機器のノイズ・レベルの調査・研究(2016年度)（2017.05.29）

　市販の照明器具16種を調査した結果、医用テレメータが使用する400 MHz近辺でのノイズは、一部の電球形LEDランプで顕著に発生することが確認された。引き続き調査を継続予定。

調査研究報告書	ファイル容量 1.35MB

PoE給電機能を持った通信ポートにおけるサージイミュニティ試験の調査研究(2016年度)（2017.05.29）

　調査の結果、以下のことが判明した。

・PoE機能を持つEthernetポートのサージイミュニティに関し、市販機器の実情を見る限り、判定基準Cから判定基準Bへの変更は難しい。

・PoEポートのサージ試験を行う際に使用されるCDN(coupling decoupling network)について、PoEの初期イニシャライズ信号を通過させる事ができる仕様とするべきである。

調査研究報告書	ファイル容量 1.63MB

CISPR 32 における放電ノイズ等のピーク測定適用外規定に関する調査研究(2015年度)（2016.05.13）

　用紙搬送に伴う放電現象によって発生する放射エミッションは、Wi-Fi 通信に全く影響を与えず、CISPR 22/32 の除外規定が妥当なことが分かった。

　この結果は、CISPRストレーザ会議で報告した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.78MB

CISPR15Ed.9の制御端子における妨害波電流測定法併記の妥当性の検証試験の調査報告(2015年度)（2016.05.13）

　CISPR 15 Ed.9の1stCDでNetwork Interfaces持つ照明器具で提案されたCurrent　Probe法は、不平衡擬似回路網を利用した従来の測定法と結果が近似することが確認できた。

　この結果は、CISPRストレーザ会議で報告した。

調査研究報告書	ファイル容量 4.43MB

通信ポートにおけるサージイミュニティ試験の調査研究(2015年度)（2016.05.13）

電話回線ポートのサージイミュニティ試験の試験では、すべてのEUTで、「一時的に性能劣化するがユーザの介入なしで復旧する」ことを確認できた。Etherポートのサージイミュニティ試験を実施した結果、HUBとPoE接続しているIP電話機がリブートし、「一時的に性能劣化するがユーザの介入なしで復旧する」を満足しないことを確認した。

調査研究報告書	ファイル容量 5.40MB

CISPR 35草案の可聴雑音評価方法における修正提案の検討と調査研究報告書(2014年度)（2015.05.28）

　CISPR 35FDIS提案の性能判定基準が、基準レベル測定法においてCISPR 24の判定基準より、10dB厳しくなっていることを確認した。そのため、CISPR 35における基準レベル測定法の基準レベルの補正式を10dB緩和させることで、CISPR35の評価がCISPR 24の評価結果と一致することをなどを確認した。

　2015年1月に開催されたCISPR/I/WG4シンガポール会議において、今回の 調査・実験結果の一部を寄書としてまとめ提出し、CISPR 35の2nd CDV文書の作成に貢献した。

調査研究報告書	ファイル容量 10.8MB

電話端末機器におけるCISPR 35草案の可聴雑音評価方法の調査研究報告書(2013年度)（2014.05.19）

　イミュニティ委員会では、平成24年度に「電話端末機器におけるイミュニティ評価方法の調査研究」を実施し、CISPR 24の修正規格CISPR/I/401/CD文書にて提案されている項目の検証実験を行い、その結果をバンコク会議にて報告し、CDV草案作成に貢献し、成果をあげることができた。

　平成25年度は、電話端末機器におけるCISPR 35草案の可聴雑音評価方法として以下の検証実験を行い、CISPR 35草案の注意事項の洗い出しを行う。

　1) チューブを使った音響結合方法の検証

　2) ハンズフリーによる通話のイミュニティ試験方法の検証

調査研究報告書	ファイル容量 13.8MB

周辺機器を有する照明機器の放射妨害波測定時の機器配置の検討に関する調査研究報告書(2013年度)（2014.05.19）

　2006年のCISPR 15の第7版の修正1において、30MHz～300MHzの放射妨害波測定の要求が設定された際に、我が国から測定時の照明機器の配置の明確化を提案した結果、単一商品の配置が規定されている。

　一方、照明装置には、調光器、調光信号発生器や独立型制御装置などの周辺機器を有した商品が存在するが、それら周辺装置の離隔距離等によって、測定結果が影響されることが判明している。

　このような背景から、妨害波委員会では、周辺機器を有する照明装置における放射妨害波測定時の機器の最適な配置について調査検討を実施した。本調査結果をもとにして、CISPR会合において、機器の最適配置について以下の提案を行うことを予定している。

調査研究報告書	ファイル容量 1.07MB
付属資料	ファイル容量 8.05MB

調光器対応の電球形LEDランプの妨害波に関する調査研究報告書（2012年度）（2013.6.7）

　近年、白熱電球に代わって電球形LEDランプが急激に市場に浸透しており、さらに白熱電球用の調光器と組み合わせて調光できる調光器対応の電球形LEDランプも普及しつつある。既存の調光器は、電源電圧を位相制御によってスイッチングする方式であり、調光用電球形LEDランプと組み合せたとき、電源電圧の半周期ごとにスパイク電流が流れるが、このスパイク電流は白熱電球に比べ非常に大きい場合があり、雑音増加の原因になることが懸念される。

　このような背景から、現在市販されている主な調光用電球形LEDランプと既存の調光器を組み合せた時のEMC特性を把握することを目的として調査研究を実施した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.75MB

CDNE法における複数のCDNE使用時のクロストークの影響に関する調査研究報告書（2012年度）（2013.6.7）

　CISPR 15において、2006年に30MHz～300MHzの放射妨害波測定の要求が設定され、同時にCDNE法による測定方法も採用された。その後、CDNの型式の違いにより55～150MHzの範囲で測定誤差が大きくなり、その原因がCDNの仕様にあることが報告されており、この検討も目的として、SC/AとSC/FのJTFが設置され継続審議されている。

　昨年、CDNEの測定配置を規定したCISPR 16の修正文書が発行され、二つのポートを有する場合には二つのCDNEを使用することが提案された。これに対して我が国から、複数のCDNEを使用するとクロストークの影響で測定結果に影響を与える恐れがあることを問題提起したが、注意文章を入れるに留まり問題視されていない。

　このような背景から、複数のCDNEを用いて測定を行う際のクロストークの具体的な影響を市販の照明器具製品を用いて調査把握することを目的に調査研究を実施した。

調査研究報告書	ファイル容量 1.09MB

電話端末機器におけるイミュニティ評価方法の調査研究報告書（2012年度）（2013.6.7）

　光回線などのディジタルアクセス網の普及に伴い、ディジタル信号で音声情報を 送受信する多種多様な電話端末機器が販売されるようになった。一方、CISPR 24では、 電話端末機器におけるイミュニティ試験の規格は、未だアナログ電話機や小型PBXを対象としたものになっている。

　SC/Iではこの課題について審議を行ってきており、CISPR 24の修正規格では、 具体的に送信側可聴雑音の測定・評価手法の草案を記載したCD文書が2012年に発行され、各国のコメントを募集している。

　イミュニティ委員会ではこの課題解決に取り組むため、CD文書にて提案されている項目の中から2項目に関する検証実験を行った。実験の結果は、2012年にバンコクで開催されたSC/IのWG会合で報告し、CDVに向けた草案作成に貢献した。

調査研究報告書	ファイル容量 5.66MB

CISPR 15における放射妨害波測定法への3m法の導入に関する課題の調査研究報告書（2011年）

　CISPR 15における放射妨害波の測定方法は、10m法のみが規定されているが、10m法は設備費用が高く、一企業が投資するには非常に負担が大きい。一方、CISPR 22においては3m法の使用の可能性を認める記述があり、またCISPR 11やVCCIにおいても供試装置の大きさを特定して3m法も併記されている。

　今回の調査研究の目的は、照明器具についての放射妨害波測定の浸透を加速させるために、CISPR 15に対して投資が容易な3m法の導入をはたらきかけることにあり、そのため下記各々の放射妨害波の測定を行い、3m法使用の可能性を検証した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.7MB

CISPR 35草案のDSLに関する課題の調査研究報告書（2011年度）

　CISPR 35草案については、本委員会においてこれまで数多くの調査研究を実施し、その結果をCISPR会合に寄書として提出してきた。平成22年度は広帯域インパルスイミュニティ試験を中心に実験、検証を行い、昨年3月に開催されたCISPR東京会合で課題解決に向け成果をあげることができた。

　平成23年度は、CISPR 35のさらなる完成度向上を目的として、DSLのEFT/B試験に関する課題と、東京会合で課題解決のため変更された内容の検証を中心に調査研究を実施した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.72MB

CISPR35広帯域インパルスイミュニティ試験のPLCへの適用に関する調査研究報告書（2010年度）

　平成21年度の「CISPR35草案における広帯域インパルス試験法に関する調査研究」では、無線LAN機器の電源ポートに30MHz以下の広帯域インパルスノイズを印加した場合の影響を検証し、無線LAN機器の伝送特性への影響が無いことを確認した。

　一方、アナログ信号としてVDSLと同じ帯域を使用するPLC機器については未確認であるため、今回は、現在DSL機器に限定されているCISPR35の広帯域インパルス試験の適用を想定した検証、調査検討を実施した。

調査研究報告書	ファイル容量 1.62MB

電球形LEDランプのEMC特性に関する調査報告書（2010年度）

　省エネルギー照明のニーズの高まりによりLEDの照明市場への導入が進んでいるが、中でも電球形LEDランプは白熱電球に比べ、電力で約1/8、寿命で約40倍という特長から急激に市場に浸透してきている。

　しかし、市場に出回っている電球形LEDランプのEMC特性は不明であることから、今回の調査では、現在市販されている主な電球形LEDランプを対象として、雑音端子電圧、雑音電力、放射妨害波等を測定し、そのEMC特性に関する調査を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 11.9MB

CISPR35草案における広帯域インパルス試験法に関する調査研究報告書（2009年度）

　CISPR35草案に盛り込まれているインパルス雑音に対する耐力向上のための機能である、Impulse Noise Protectionの改善効果について検証を行うと共に新たにパルスを分割して印加する試験法の検証・検討を行った。

　また、無線LAN機器を対象に電源ポートから広帯域インパルスノイズを印加した場合の影響調査を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 2.3MB

エミッション測定用擬似電源回路網を用いた放射妨害波の有効性に関する調査報告書（2009年度）

　放射妨害波測定は、テストサイトの違いによって結果がばらつくことが知られており、VHF帯においては供試体の電源線からの放射が妨害波の要因となることが多く、電源インピーダンス特性の違いによりばらつきが発生することがあることから、VHF帯のエミッション測定用擬似電源回路網（VHF-LISN）を使用した電源側インピーダンスの安定化によるばらつきの抑制効果を、複数の試験サイトでの巡回比較測定により確認した。

　また、CISPR16-1-4で規定されているコモンモード吸収装置についても同時に巡回測定を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 2.1MB

太陽光発電システムに起因する電磁妨害測定法の調査報告書（2008年度）

　最近、一般家庭での利用が増加している太陽光発電システムについて、電磁妨害の測定法及び許容値の検討をCISPR11においてプロジェクトを進めることになった。

　今回は、太陽光発電システムの妨害波測定法及び許容値の検討にあたり、基本的なデータを取得するための調査を実施し、考察と今後の課題について整理した。

調査研究報告書	ファイル容量 3.2MB

リアルタイムサービスに利用するDSL機器のイミュニティ試験法に関する調査研究報告書（2008年度）

　CISPR35新草案であるCISPR/I/270/CDにて提案されているxDSL装置の広帯域インパルス試験法及びEFT（Electrical Fast Transient）試験法について、EUTとしてVDSL装置を選定し調査を実施した。

　広帯域インパルス試験については、通信ポートへ印加した場合と電源ポートへ印加した場合の比較実験を行い、EFT試験については、5kHzのパルス繰り返し周波数と100kHzのパルス繰り返し周波数について 比較実験を行い、実験結果の考察と今後の課題について整理した。

調査研究報告書	ファイル容量 2.9MB

マルチメディア機器の妨害波測定法に関する調査(TV受信機の放射妨害)報告書（2008年度）

　マルチメディア機器のエミッション規格であるCISPR32の草案では、EUTの表示機能の複雑度により画像の仕様が規定されている。表示機能を有するEUTとして、複雑度が最も高いと思われる機器の一つであるデジタルTVを対象に表示する画像と放射妨害波との関連についての調査・検討を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 1.3MB

広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験法に関する調査研究報告書（2007年度）

　2005年度、2006年度の調査研究の整理・検討に基づき、IEC61000-4-6の試験法との印加条件の違い、試験系の配置寸法違いの影響等について補足実験を行い、広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験法の提案及び妨害波の伝導性結合と放射性結合の比較を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 1.8MB

DSL等イミュニティ規格の調査研究報告書（2007年度）

　CISPR24の改定案、マルチメディア機器のイミュニティ規格案CISPR35案であるCISPR/I/225/CD、ITU-T勧告K.48等の規格の試験条件、性能判定条件の整合を課題とし、DSLシステム仕様を考慮したイミュニティ性能について、シドニー会議に向けたCISPR35草案への提案作成及びシドニー会議後のAnnex F Task Force案の分析を行い、今後の課題を明確にした。

調査研究報告書	ファイル容量 1.3MB

サイト評価に適切な擬似EUTの検討及びこれを利用した試験環境の評価調査（5面電波暗室と6面電波暗室の放射妨害波測定結果の差異調査）報告書（2007年度）

　サイト評価を行うための擬似EUTを試作し、30MHzから1000MHzまでの周波数帯において、他の条件を同一としてSAC（Semi Anechoic Chamber）とFAR（Fully Anechoic Room）の測定サイトによる放射妨害波測定結果の違いを調査し、SACとFARの許容値を同じEMIレベルによるように決めることができないこと等を明らかにした。

調査研究報告書	ファイル容量 4.6MB

Non-invasive（非侵襲）測定法の課題とその改善提案に関する調査報告書（2007年度）

　Non-invasive測定法の許容値に対する適合判断方法について、実験による妥当性の検証を行うとともにEUTから対向通信装置側を見たコモンモード・インピーダンスの安定化について提案されている方法により改善が可能かどうかの実験検証を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 18.3MB

マルチメディア映像機器の妨害波測定法に関する調査研究報告書（2006年度）

　前年度とほぼ同じ構成により伝導妨害波レベルの測定を行い、測定条件（装置の設置高、接地配線方法等）の測定結果への依存性及び同軸用ISNについて、バランタイプとコイルタイプの2種類の測定結果を比較し、それぞれの問題点をを明らかにした。

調査研究報告書	ファイル容量 12.2MB

微弱無線局（電波暗室等の試験設備の内部で開設される無線局）の電界強度の測定方法に関する調査研究報告書（2006年度）

　試験設備内において免許不要で測定・実験等ができるか否かを効率的に判断するための２つの測定方法（直接法、間接法）について、検討及び検証を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 1.3MB

広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験法に関する調査研究報告書（2006年度）

　PLC信号を模擬したデファレンシャル妨害波による伝導イミュニティ試験において、EUTの電源端子に印加されるデファレンシャルモード電圧、コモンモード電流を適正に評価するための検討を行い試験環境のLCLによって発生するコモンモード電流が負荷の不平衡により大幅に変化することを明らかにした。また、イミュニティ実態を把握するための調査を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 3.9MB

DSL等イミュニティ規格の調査研究報告書（2006年度）

　DSLに代表されるブロードバンド機器について、CISPR24改定案、CISPR35案、ITU-TK.48に記載されている試験条件、性能判定条件の比較検討及び考察を行い、提案・意見をまとめた。

調査研究報告書	ファイル容量 1.6MB

マルチメディア映像機器の妨害波測定法に関する調査研究報告書（2005年度）

　TV機能付きPCを例に、これから発生する伝導妨害波がSTB、MODEM等を通してCATV回線に接続された時の伝導妨害波の伝搬状況を明らかにする。

調査研究報告書	ファイル容量 3.4MB

広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験法に関する調査研究報告書（2005年度）

　PLC信号による伝導イミュニティ試験を行うための試験方法の検討と幾つかの機器を用いた伝導イミュニティ試験を実施した。

調査研究報告書	ファイル容量 1MB

xDSL通信イミュニティ特性に関する 調査研究報告書（２００４年度）

　2001年のCISPRブリストル会議で提案された英国案に則り、xDSLのイミュニティ試験を行った場合に予想される問題点や試験条件ならびに判定条件に関して、修正提案内容の妥当性検証を行った。

調査研究報告書	ファイル容量 2MB

マルチメディア映像機器の妨害波測定法に関する調査研究報告書（２００４年度）

　マルチメディア機器の妨害波の特徴を把握するため、TV機能と情報処理機能が組み合わさった機器3種について、各機器の伝導妨害波及び放射妨害波の測定、通信ポートの終端条件を変化させたエミッションの変化、放射妨害波の周波数成分を測定した。

調査研究報告書	ファイル容量 4.3MB

1～18GHzにおける放射妨害波測定サイト評価（VSWR法）に関する調査研究報告書（２００４年度）

　提案されているCISPR規格案に基づいて受信アンテナ特性の検討、種々の電波吸収体・配置方法で現用の5面電波暗室を6面化してSVSWR法によるサイト評価を行い、CISPR規格案の検証を実施すると共にその問題点を探った。

調査研究報告書	ファイル容量 2.4MB

xDSL通信のイミュニティ特性に関する 調査研究報告書（～実験報告書 その２～）(２００３年度)

　ｘDSL装置に共通する事象の抽出とわが国から提案しているｘDSLの性能判定条件修正案の妥当性検証を主眼として試験を行い、IEC61000-4-4に則ったＥＦＴ試験とIEC61000-4-6に則った伝導周波数妨害試験を実施した。

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妨害波委員会 照明器具代替測定法 (２００３年度)　

　CISPR済州島会議において、イギリスからはCISPR/F/WG2においてCDN法と放射妨害波の相関性の良さを示す報告がされた。照明器具の雑音がどこから出ているのかを確認し、CDN法と10ｍ法との相関を再評価した。

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妨害波委員会　1GHzサイト評価 (２００３年度)

　昨年6面電波暗室についてサイト評価を行った結果、サイト参照法に関しては、100MHz以下の周波数帯で、条件達成が困難であるという実験結果が得られ、ケーブルの影響が確認されたこのためケーブルへフェライト取り付けその違いについて比較を行った。

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